不動産トピックス

クローズアップ　デジタルサイネージ編

2017.05.15 10:59

　ビルにおける看板表記も時代の変化とともに移り変わり、ＩｏＴ化が進む現代においてはデジタルサイネージが主流になりつつある。使いやすくかつ値段も手頃になってきたデジタルサイネージの最新製品を紹介する。

エニーシステム　操作性に優れた双方向デジタルサイネージ・プラットフォーム
　エニーシステム（埼玉県川口市）は多目的双方向デジタルサイネージ・プラットフォーム「ＭｕｌｔｉＫＩＳ―Ｓｏｌｕｔｉｏｎ」（以下、ＭｕｌｔｉＫＩＳ）を今年２月より販売している。
　「ＭｕｌｔｉＫＩＳ」はタッチ機能の利用により双方向の情報共有を可能とする対話型デジタルサイネージ。ＩｏＴ機能による画面操作、情報入力を可能とすることで様々なニーズ、シーンに応え、あらゆる場面でインタラクティブなサービスを実現することができる。
　同製品は使いやすさが特長となっており、３０分程度の講習を受ければ誰でも簡単に画面の設定や操作ができるようになる。配信コンテンツはホームページはもちろん、Ｙｏｕｔｕｂｅなどの動画配信サービスにアップロードした動画も簡単に表示することができる。また、紙ベースのポスターやチラシなどもスキャナで取り込みＰＤＦ化することですぐに表示可能。コンテンツ配信、管理ソフトはクラウドを利用しＷｉ―Ｆｉ環境で動作、リアルタイム配信が可能となっている。レーザープリンターやカードプリンター、各種カードリーダー、ウェブカメラなど様々なデバイスを接続することもできる。実証実験を行った現場では商業施設のフロアガイドなどに活用されているが、実験先の担当者からは「使いやすい」と好評を受けており、実験期間が終了しても引き続き利用されているという。
　同製品はモニタに取り付けて使用するスティックＰＣタイプの「ＭｕｌｔｉＫＩＳ―Ｓｔｉｃｋ」と大型モニタと一体化したタイプがあり、「ＭｕｌｔｉＫＩＳ―Ｓｔｉｃｋ」はレンタル、モニタと一体化したタイプは購入という形で提供している。
　モニタと一体化したタイプは本体下部にＡＥＤを組み込んだ製品もあり、使用するために蓋を開けると自動で消防署へ通報するシステムやその場で消防署の職員とやりとりして指示を出してもらうことも可能である。
　「ＭｕｌｔｉＫＩＳは昨年ものづくり・商業・サービス新展開支援補助事業に採択され、実証実験を経て今年２月に販売開始に至りました。現在、ユーザーのニーズは一方通行の情報を受け取るよりも自ら色々な情報を貰いに行く双方向の情報共有にあります。そうしたニーズに応えられ、かつ発信側も簡単にコンテンツを作れる製品となっております」（代表取締役　秋野　欣正氏）


凸版印刷　通常コンテンツと臨時コンテンツをリモコン操作一つで出し分け可能
　凸版印刷（東京都千代田区）は先月２７日、通常コンテンツと臨時コンテンツをリモコンの操作一つで出し分けできるハイブリッドデジタルサイネージを開発し、店頭での販売促進や交通機関、公共施設における情報配信向けのデジタルサイネージとして販売を開始したことを発表した。
　同製品は二つの情報表示機能を搭載することで情報の出し分けが手軽にできるハイブリッドデジタルサイネージ。予めスケジューリングされた通常コンテンツの自動表示機能と専用アプリを用いてスマートフォン上で作成された臨時コンテンツをリモコン切替で表示する２つの機能を搭載しており、この機能の実装により普段は通常コンテンツを自動表示し、急な天候の変化など現場判断による情報の変更が必要な際には手動で簡単に表示更新が可能としている。
　ネットワーク回線を利用してコンテンツを配信するネットワーク型とＵＳＢメモリなどの媒体を介してコンテンツを配信するスタンドアロン型があり、ネットワーク型は遠隔地から一括管理が可能だが複雑なオペレーションが必要なため、急な情報変更などの対応が困難となっていた。それに対してスタンドアロン型は更新のために現地機器で直接作業する必要があるため、更新・運用に手間がかかることが課題となっていた。
　それに対して同社は二つの情報表示機能を搭載することで、通常コンテンツと臨時コンテンツの出し分けが手軽にできるハイブリッドデジタルサイネージを開発。遠隔地で通常コンテンツを一括管理でき、かつ急な情報変更が必要な際にも簡単な操作で対応できるようにしている。


工人舎デザイン　デジタルサイネージ機器を期間・用途にあわせて利用しやすい金額でレンタル
　工人舎デザイン（横浜市中区）が運営するグッドビュージャパンは先月２４日よりデジタルサイネージ機器のレンタルサービスを開始した。
　レンタルサービスは、１年もしくは２年間の利用に適した「長期レンタル」と、最短１日～３週間の利用に適した「短期レンタル」があり、期間や用途に応じた最適なデジタルサイネージをスムーズかつ最安値で導入することができる。デジタルサイネージを導入する場合、ディスプレイやコンテンツプレーヤー、通信機器などの準備や設置の為の工事など、初期費用の負担が大きいことが導入の障壁となる場合がある。特にプロモーションや店舗のイベント等、期間限定の案件が多く、どのような要望にも対応可能な低コストで導入できるデジタルサイネージのレンタルサービスが求められていることから、同社はそうした要望に少しでも貢献するため、初期費用の負担を少なくし期間に応じて利用できるレンタルサービスの提供を開始した。