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省エネ建築物で生産性向上　NTTファシリティーズが効果算出

2026.02.16 10:48

　ＮＴＴファシリティーズ（東京都港区）とデロイト　トーマツ（東京都千代田区）は、省エネ建築物の新築・改修によって定量評価する指標のなかで、光熱費削減効果（ＥＢ）以外の知的生産性などの効果を表す「ＮＥＢｓ（ネブズ）」を用いて評価を生産施設や研修施設、公共施設において実施。いずれの施設でも大きな効果を上げた。
　両社は２０２３年１２月に省エネ建築物を定量評価する指標、ならびに「ＮＥＢｓ」を開発。また、従来のオフィスビルに加えて、新たに生産施設版、研修施設版のロジックを開発。加えて、従来のオフィスビル版ロジックを公共施設向けに応用した。
　「ＮＥＢｓ」では「健康増進」や「知的生産性の向上」、「メンテナンス費削減」、「炭素排出量の削減」などの１２分類から効果を算出する。３施設で評価を実施したところ、生産施設では「ＥＢ」の効果額（年１０００万円）と同等の「ＮＥＢｓ」効果額となり、研修施設と公共施設では全体の効果額（「ＥＢ＋ＮＥＢｓ」）のうち、「ＮＥＢｓ」の効果が約８５％を占める結果となった。ＮＴＴファシリティーズは今後、「評価対象とする建物用途をさらに拡大し、大学等の教育機関や商業施設においても評価が可能となるロジックの作成・検証を予定」しているとした。