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東京都市大学/東急不動産次世代技術センター/ファミリーネット・ジャパン 省エネ促進にはHEMSが効果的という結果に

2015.06.08 13:57

「BRANZ」居住者に電力消費量アンケート実施
 東京都市大学(東京都世田谷区)と、東急不動産ホールディングス傘下の東急不動産次世代技術センター(東京都渋谷区)、ファミリーネット・ジャパン(東京都渋谷区、以下FNJ)は先月29日、三者共同でFMJのクラウド型HEMSを装備した東急不動産の分譲マンション「BRANZ(ブランズ)」の居住者に対しアンケート調査を実施し、電力消費量とのクロス分析を開始。平成26年夏期エアコン電力消費量とのクロス分析の結果についてその概要を発表した。
 東京都市大学と東急不動産ホールディングスグループは、次世代の都市事業に向けた技術開発と横断的活用を推進するため、昨年2月より産業連盟活動を推進してきた。その調査第1弾として、夏期エアコン電力消費量の分析と、HEMSサービスによる「見える化」の省エネ効果の検証を行い、次の様な調査結果が出た。
 まず家族構成とエアコンの電力消費量の関係から調査した結果、1~2人世帯、また4~5人世帯よりも、3人世帯の消費量が一番多く、また末子が6歳以上の子供がいる世帯と高齢者世帯での消費量が多いことが分かった。
 次に省エネ行動に心がけていない人は心がけている人に対して電力消費量1・5倍以上あり、省エネ行動の実行度が高い人ほど電力消費量が少ない。また、HEMS手続きしている住戸では、手続きしていない住戸に比べて、電力消費量が約2割少ない。閲覧頻度も関係しており、閲覧頻度の高い人ほど週に1、2度見る人に比べて、これも約2割電力消費量が少ない。
 HEMSを実際に利用している人は「見える化」が省エネのきっかけになると考え、満足度や今後の利用意向も高く、インターホンでHEMSデータが「見える」マンション、タブレットを配布したマンションでは、「見える化」ツールの利用度が高くなっている。以上のことから、省エネ行動にはHEMSサービスの利用が効果的で、利用者の「見える化」への高い満足度が分かった。その一方、今回の調査結果では、HEMSサービスの未利用者はサービスの存在や手続きの必要性を知らない人が大半であり、今後の利用度を高めてもらうにはコンテンツの充実、きめ細かい対応が重要であるとしている。


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