不動産トピックス

クローズアップ　ビルクリーニング編

2010.08.23 15:42

　「所有するビルをいつまでも清潔に保ちたい」そう考えるオーナーは多いだろう。何故なら、ビルの外観や内部、建築設備などを清掃することは資産価値を守る意味もあるが、快適な環境を整えることで心も豊かになるからである。今回は多様なタイプのクリーニング会社を紹介する。
アーネスト　ワンストップサービスがモットー　安心感を提供するビル管理会社
　アーネスト（東京都渋谷区）は、ビルの清掃業（ガラス、外壁、その他の特殊清掃）の他に設備保守管理や環境衛生管理、コンサルティング業務、設備用品の販売・レンタルまで幅広く業務を展開している。
　同社はワンストップサービスというモットーで用意するサービスを電話1本で素早く対応できるというのが経営方針だ。
　同社の清掃管理業務は「日常清掃の作業員が定期清掃をフォローする」「定期清掃の作業員が日常清掃で手の入らない箇所を清掃する」というように、マルチタスク（掛け持ち作業・並行業務）で効率化している点が特長だ。これはユーザー側にとっても最小限のコストで効率良くサービスを得られることにも繋がる。もちろん作業員が全ての業務に精通することが条件になるが、同社では入社当初から全ての業務に従事させるよう人材教育を徹底している。
　また同社は常駐者（清掃員、警備員、受付などの派遣業務）においては全て自社で雇用している。業務は全て365日24時間で対応、受注もメール・FAXであれば24時間受付が可能だ。 そのため受注やクレーム等に関してより早く、より正確に行えるという。
　「ビル管理会社においてユーザーから安心感を得られることが最も大切なことだと思います。その安心感を出すためには、スピード対応且つ正確なサービスを提供し続けることがシンプルながら1番確実な方法だと考え、提供しています」（中村氏）

宮永特殊クリーニング　建材に合わせた特殊洗剤で床の清掃技術に自信あり
　宮永特殊クリーニング（東京都豊島区）は、東京や埼玉のビル・商業施設の中心に行う、メンテナンスサービス会社である。同社は清掃業において、床のクリーニングを得意としている。従来のメンテナンス会社では、床清掃の場合、アクリル樹脂のワックスや洗浄液が主である。が、同社では「セラミック材のコーティング液」や、「水性のポリウレタン液」を中心にサービス展開している。これらの素材は、主にビルの共同玄関スペースや通路、商業施設のフロアなどで使用される。
　営務課長の佐藤氏は「セラミック材のコーティング液は、アクリル樹脂のワックスに比べ強度があります。アクリル樹脂に比べるとやや高値ですが、今まで１年に１回行っていた床の集中清掃を、２、３年に１回に減らせますので、長期的で考えるとコストダウンへ繋がります。水性のポリウレタン液は、今までアクリル洗浄液で難しかった汚れも落ちるので、ユーザー側からも好評を得ております」と語った。また同社では、毎日人の出入りが激しいオフィスでは、アクリル樹脂のワックス、洗浄液を使用している。なぜなら「セラミック材のコーティング液」や「水性のポリウレタン液」などは強度がある反面、剥がれにくいため、比較的まめにメンテナンスを行うスペースは、アクリル樹脂を使用した方が、メンテナンスしやすいメリットがある為だ。
　「プラスチックタイルや石材、絨毯などに床材によって、相性の良し悪しもあります。階段、廊下、フロアなどによってワックスや洗浄液を使い分ける技術は同社は自信を持っております」（佐藤氏）

タック　インテリアクリーニング老舗メーカー　客満足度保証制度「安心きれい君」を展開
　「店舗の改装に合わせ椅子を綺麗にしたい」「オフィスの事務椅子や応接室のソファーの汚れが目立ってきた」など、椅子やソファーの入れ替えを考えたことのあるオーナーは少なく無い筈だ。その場合、買い替えやレンタルという方法の他にインテリアクリーニングも選択肢の1つである。
　インテリアクリーニングを専門に展開するタック（東京都墨田区）は、お客様満足度保証制度「安心きれい君」を開始した。同サービスは椅子やソファーをクリーニングした際に、仕上がりに満足いかない場合は料金が発生しないという内容だ。
　例えば事務・店舗椅子50脚に対し、2脚にシミが残り満足できない場合は2脚分の料金は発生しない。
　同社では水や温水よりも効果の高い「高温スチーム洗浄」を採用している。この洗浄方法だと椅子やソファーの外観は明るくなり、脱臭、殺菌、害虫駆除にも効果的で衛生的かつ美しい仕上がりになる。
　椅子・カーペットのクリーニングを25年手掛けている同社は、インテリアクリーニング業界全体の認知度や品質水準を高めるためにも同サービスを展開していく方針だ。なお同サービスの適応地域は関東一円（23区内以外は出張実費交通費別途）、適用期間は平成23年4月30日までとなっている。